日本と中国の歴史をひも解くシリーズ 斉奇璋：旅順大虐殺の真相の再検証(４) 戚其章：旅顺大屠杀真相再考 来源: 《东岳论丛》戚其章 /腾讯网 2014年4月9日 中国語翻訳：青山貞一（東京都市大学名誉教授） 独立系メディア E-wave Tokyo 2022年2月20日 |
| 総合メニュー へ 編集未了です！ （４） （１） （２） （３） （４） （５） （R) 当時旅順にいた欧米人には、「日本軍司令官とその全将兵が、連日大虐殺が行われていることを知っていた」ということがよく分かったからだ。 旅順の日本軍最高司令官であった大山倍達は、4日間続けて行われた虐殺を知らなかったわけではない。 11月21日の午後、旅順での日本軍の虐殺がすでに始まっていた頃、修は練兵場で式典を主宰し、民間人が殺される外の銃声を聞きながら軍楽隊に「純の愛」を演奏するように命じた。 クリールマンはこの時、彼が将軍たちと「音楽と銃声の中でグラスを鳴らし、にこやかに足踏みしている」[18]のを目撃している。 日本軍の大虐殺を十分承知していただけでなく、それに満足していたことがわかる。 これは２つ目です。 最も重要なことは、旅順の大虐殺の時、彼は法律顧問の長尾由佳を派遣して、欧米のジャーナリストに日本の大虐殺を報道しないよう説得させたことだ。 もし、何も考えていなかったら、なぜ、こんな苦労をしたのだろう。 3つ目。 などなど、修が旅順の虐殺の犯人であり、最も責任があることを示すのに十分な内容であった。 日本政府の正当性主張の背景 旅順虐殺の後、日本政府はこのニュースを隠蔽し、一方で一部の欧米の通信社や新聞社に金を渡して、旅順虐殺の報道を抑えるか、日本軍を擁護するように仕向けた[23]。 日本政府がこの話を黙って聞いているわけにはいかず、公に弁明しなければならなくなったのは、それから間もなくのことであった。 日本政府が旅順虐殺を擁護する姿勢を示したのは、1894年12月20日にクリールマンがこの虐殺に関する長文のニュースレターを発行した後、その影響をなくすためだと長い間考えられてきた。 というわけではない。 この年のニューヨークの「世界」（New York World）と関連するアーカイブを検索してみると、この問題のきっかけは、8日前の12月12日のCreelmanの短いレポートであったことがわかる。 この記事のタイトルは、「日本軍の大虐殺：世界新聞社の戦場記者、港で虐殺を報告する」であった。Authur)である。 この1000字に満たない短いレポートに、編集者は「3日間続いた大虐殺」「非武装で平和な住民が自宅で殺された」「犠牲者は筆舌に尽くしがたいほど切断された」「同行した外国人部隊は虐殺された」と前置きしたうえで、「3日間続いた大虐殺。」、「軍隊に同行していた外国人ジャーナリストは、自分たちが目撃した残虐行為に恐怖して日本軍を去った」 [18]など、世界の注目を集め、大きなセンセーションを巻き起こしたのである。 ２日後の12月14日、日本の栗野慎一郎駐米公使は、急いで宗光に報告した。「世界報て強い言葉で我々を攻撃し始めた 」と。 15日、アメリカのエドウィン・ダン駐日公使がラッドを訪ね、旅順虐殺事件について、「日本政府が事後処理に一定の措置を講じなければ、日本がこれまで得てきた評価はすべて失われ、嘆かわしいことである」と発言した。 ルシオに、この状況を打開する方法を考えるようほのめかしたのだ。 東京にいるとき、自分一人では判断がつかず、広島の伊藤博文に電話して相談した。「事前に危惧していたとおり、結果は徐々に明らかになってきた。 これらの事実を最終的に否定できないのであれば、それなりの後始末の配慮が必要であり、良い案があれば教えてください。」いうことである。 伊藤博文はしばらく逡巡した後、青木長蔵駐独公使の「無視すること」が最善の策であると判断した。 そこで、同日夜、羅に「旅順口の件ですが、その後、本陣と協議しましたが、処罰を求めるのは危険であり、最善の策とは言えません」と答えた。 無視し、完全に防御的なアプローチをとるよりないようです。" [23] 日本政府は、旅順虐殺の責任を否定する態度をとることを決めたので、罪を晴らすために、どのように正当化するかを慎重に検討する必要があった。 このため、日本の大本営は要人を派遣し、参謀総長である吉親王から大山巌に、旅順虐殺の公開弁明を求める書簡を持参させた。 第二軍司令部は検討を重ね、第二軍の国際法顧問である有賀長夫に相談し、虐殺を正当化する二つの理由を提示した。 第一に、11月21日の状況は、旅順口は軍港であり、商業が発達し街道が多いため、敗走する敵兵が住民の家から発砲し、各家庭には武器・弾薬が捨てられており、夕暮れの街中に日本軍が入り、清兵と一般の区別が困難であること 清国兵と一般住民の区別がつきにくく、清国兵は軍服を脱いで逃げ、住民の家に避難して私服に着替えていたので、もう少しの殺生は免れない。 第二に、11月22日以降の数日間は、捕虜となった清国兵が服従を拒んだり、抵抗したり、逃亡の機会をうかがうため、民間人の虐殺は避けられ、捕虜の殺害のみが認められ、最後の手段として懲罰がとられた[7]。 しかし、外務省は、日本第二軍司令部が提出した旅順虐殺の正当化理由、特に捕虜の殺害に関する第二点については、法的原則に反しており、納得がいかなかった。 清国の兵士が抵抗し、捕虜になって逃げようとしたのは事実だとしても、彼らを殺すにはよほどの理由があるはずだ。 囚人の処刑は、一定の条件と手続きに則って行われなければならず、そうでなければ戦争法に違反することになる。 囚人が抵抗しようとしたが行動しなかった、あるいは行動したが拘束された場合、その対処法は軍法会議による裁判にかけるしかなかった。 日本陸軍の刑罰規定第25条には、「罪を犯して投降した囚人は、軍法会議によって裁かれる」とある。 ということなのある。 さらに、逃亡の場合、逃亡を試みて逃亡しなかった場合や、逃亡して捕らえられた場合は、より厳しい懲役が科せられるだけで、任意に殺害することはできないことになっている。 これは、ブリュッセル宣言の第28条および国際法学会の概要の第68条に規定されている[7]。 このため、日本の外務省は、第二軍司令部の捕虜殺害の正当性を採用せず、捕虜の殺害を全面的に否定することにしたのである。 その結果、「（1）逃げた中国兵は軍服を捨てた」という7項目のメモが新たに策定された。 (2) 私服で旅順口で殺されたのは、ほとんどが変装した兵士であった。 (3) 住民は戦いの前に去った。 (4) 残った者の中には、射撃と抵抗を命じられ、それに従って行動した者もいた。 (5) 日本軍は、日本人捕虜のバラバラ死体（一部は生殺し、一部は棚にはりつけ）の残酷な姿に大いに刺激された。 (6)日本人は規律を保った。 (7)旅順口陥落時に捕虜となった中国人355名ほどは親切に扱われ、数日のうちに東京に送られた、とある。 [23]. （５）につづく |